国際オリンピック委員会（IOC）が現地時間2013年9月7日に発表した、2020年オリンピックの東京開催決定について、日本GE株式会社（本社：東京都港区）代表取締役社長兼CEOのマーク・ノーボンは次のように述べています。
「2020年オリンピックの開催都市として東京が選出されたことを、私どもGEは心よりお祝い申し上げます。オリンピック開催によって、東京に素晴らしい機会がもたらされることは間違いありません。GEはオリンピックのワールドワイド・パートナーとして、IOCおよび日本の組織委員会と協力し、最先端のインフラ機器など、将来にむけた持続可能で信頼できる設備等を通じて、支援してまいる所存です。」
■GEのオリンピックに関する取り組み
2005年1月にオリンピックのパートナーになったGEは、これまでに800件以上のオリンピックのインフラ計画に参加しており、北京、バンクーバー、ロンドンの競技用会場や他施設でGEの技術が使われています。北京オリンピックでは、現地の電力供給力を高めるため、風力タービン120基を供給しました。また、バンクーバーオリンピックでは 移動式医療ユニットを提供し、現在は地方での健康増進活動などに活用されています。さらに、 ロンドンではオリンピックを機にタワーブリッジのイルミネーションを衣替えし、40%の電力削減に成功しました。
2014年ソチ オリンピック および2016年リオ オリンピックについては、各組織委員会と協力し、オリンピック競技場への電力、水処理、交通などのインフラを提供し、医師が選手の治療に使用する画像診断装置を医療機関に提供します。具体的な例としては、ソチでは競技への電力供給力を高めるため、ガスタービンの先進技術を提供します。GEの最新の低排出技術を備えたLMS100 PB航空機エンジン転用型ガスタービン・ユニット2基はオリンピック会場のベース電源およびピーク電源用途として電力を供給する予定です。このガスタービンはわずか10分以内でユニットが起動するという点が特長であり、本プロジェクトによって世界が求める、優れた運用性能と高効率な発電が可能になります。
GEについて
GEは、世界が直面している困難な課題に取り組む企業です。人材とテクノロジーを最大限活用して、インフラ構築、電力供給、運輸や医療、金融に関わるソリューションを提供しています。日本においてGEは、100年以上の歴史をもち、4,800人の従業員が全国50拠点で、より安全でクリーンなエネルギーの供給や、急速に進む高齢化に対応する医療サービスなどに取り組んでいます。これらの課題を解決するために、技術革新を進め、ステークホルダーと協働して、日本の再生と持続的な成長を目指しています。エジソンを創始者とするGEは、イマジネーションを大事にするとともに、実行する会社でもあります。課題解決のために行動を起こす、それがGEです。
日本におけるGEの活動については、 http://www.ge.com/jp/ をご覧下さい。
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